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鈴土 知明; 鍋島 邦彦; 滝澤 寛*
日本原子力学会和文論文誌, 2(4), p.500 - 509, 2003/12
原子炉運転監視システムを目的とした分散コンピューティング構築の新しい方法を提案する。この枠組みにおいて、運転監視システムは複数のモジュールとそれを管理する1つのクライアントから構成される。それぞれのモジュールはTTYベースプログラムとして設計されるため、その開発は容易である。クライアントは遠隔ホスト上のモジュールのインターフェースとして働く仮想モジュールを保持する。これらの仮想モジュールはオブジェクト指向プログラミングの意味でのクラスとして定義されるため、システム全体を容易に構造化することができる。プロトタイプとして、ニューラルネットワークを用いた監視システムを構築したところ、この方法の有用性を確認された。
房枝 茂樹*; 柳澤 一郎*; 片岡 伸一*; 島田 隆*; 前田 一人*; 渥美 至弘*; 武田 博幸*
PNC TJ1216 98-007, 46 Pages, 1998/02
地層処分システムの性能評価においては、データ、評価モデルおよび解析コードの個々の品質を保証すると共に、解析者によるコードの運用やデータ取得に係わるプロセスについても十分な信頼性を持たせ、総合して評価結果の品質を保証していく必要がある。本研究では、性能評価で用いる解析コードおよびデータを対象として、これらの品質を保証していくための手順と信頼性に関する情報の管理・運用手法の体系的な構築を目的として、以下の検討を実施した。(1)昨年度にまとめた品質保証手続きのフレームワークに基づき、性能評価モデルの確証手法、データ分類管理手法、データの処理プロセスに対する管理項目や静的/動的管理項目の検討を行い、これらを反映した品質保証要領書を作成した。(2)性能評価解析コードを対象としてコードの選定または開発・改良、検証・確証に関する全情報を集約し、品質保証要領書に基づき、資料の再整理をするとともに、これらの情報に基づき動的な管理を半自動的に実施することを念頭に置いて、知識化情報の抽出を行なった。また、動的な品質保証活動を対象として、ここで抽出された知識化情報に基づいて計算機により解析者の支援を行うことを目的とした品質保証システムの仕様を検討し、システムを製作した。(3)第2次取りまとめにおける性能評価を念頭におき、これまでの運用より得られた知見および品質保証システムを考慮して、解析管理システムの機能の高度化を実施した。・生物圏評価コードを新規に導入するとともに、これと核種移行解析コードとの連成方法を検討し、解析コード間のデータ接続を行うインターフェースプログラムを開発した。・解析業務の増大に対応するため、複数の解析者が同時に解析管理システムを運用できるようにシステムを拡張した。また、様々な計算機への移植や大規模計算コードの導入に向けてのシステムの拡張性について検討した。・これまでの運用を踏まえて、インターフェースの高度化およびデータベースの拡張を実施した。
房枝 茂樹*; 柳澤 一郎*; 片岡 伸一*; 島田 隆*; 前田 一人*; 渥美 至弘*; 惣万 芳人*
PNC TJ1216 98-006, 673 Pages, 1998/02
地層処分システムの性能評価においては、データ、評価モデルおよび解析コードの個々の品質を保証すると共に、解析者によるコードの運用やデータ取得に係わるプロセスについても十分な信頼性を持たせ、総合して評価結果の品質を保証していく必要がある。本研究では、性能評価で用いる解析コードおよびデータを対象として、これらの品質を保証していくための手順と信頼性に関する情報の管理・運用手法の体系的な構築を目的として、以下の検討を実施した。(1)昨年度にまとめた品質保証手続きのフレームワークに基づき、性能評価モデルの確証手法、データ分類管理手法、データの処理プロセスに対する管理項目や静的/動的管理項目の検討を行い、これらを反映した品質保証要領書を作成した。(2)性能評価解析コードを対象としてコードの選定または開発・改良、検証・確証に関する全情報を集約し、品質保証要領書に基づき、資料の再整理をするとともに、これらの情報に基づき動的な管理を半自動的に実施することを念頭に置いて、知識化情報の抽出を行なった。また、動的な品質保証活動を対象として、ここで抽出された知識化情報に基づいて計算機により解析者の支援を行うことを目的とした品質保証システムの仕様を検討し、システムを製作した。(3)第2次取りまとめにおける性能評価を念頭におき、これまでの運用より得られた知見および品質保証システムを考慮して、解析管理システムの機能の高度化を実施した。・生物圏評価コードを新規に導入するとともに、これと核種移行解析コードとの連成方法を検討し、解析コード間のデータ接続を行うインターフェースプログラムを開発した。・解析業務の増大に対応するため、複数の解析者が同時に解析管理システムを運用できるようにシステムを拡張した。また、様々な計算機への移植や大規模計算コードの導入に向けてのシステムの拡張性について検討した。・これまでの運用を踏まえて、インターフェースの高度化およびデータベースの拡張を実施した。
前田 一人*; 房枝 茂樹*; 片岡 伸一*; 根本 和明*; 柳澤 一郎*; 福井 裕*; 土井 基尾*
PNC TJ1216 97-007, 77 Pages, 1997/03
本研究では、性能評価で用いる解析コード及びデータを対象として、それらの品質を保証するための手順と品質に関する情報の管理・運用手法について、地層処分システムの性能評価結果の信頼性の保証という観点からの検討を行う。本年度は、地層処分システムの性能評価で考慮すべき品質保証項目に対する品質保証の手順を、国内外での品質保証の実績等を踏まえて整理するとともに、解析コードの検証手法やデータの分類手法を以下のとおり検討した。(1)品質保証項目の抽出と既存の品質保証手法の調査・整理・原子力分野、航空宇宙分野、YMP、WIPPの品質保証要求事項を調査・整理した。・データ、解析コードの利用に於いて、エラー防止と品質保証の観点から確認を行うべき項目を摘出した。(2)品質保証手続きのフレームワークの作成・摘出した品質保証項目を確認項目と記録項目に分類し、性能評価解析における要求事項を管理フローとして示した。・管理フローに基づき、計算機システムへ展開した場合における品質管理システム構築のための基本要件について検討した。(3)解析コードの検証方法の構築動燃殿のニアフィールド性能評価コードである、MESHNOTE、PHREEQE、MATRICSを対象とした検証マニュアルを作成した。さらに、検証結果を判定するための基準ならびに適用範囲の設定方針について検討した。(4)データの分類管理手法の構築・データの取得から処理段階の全過程のデータ管理を行うため、取得方法や中間処理方法及び信頼性に基づいたデータの階層構造を構築した。・上記で構築した階層構造及びデータの性能評価計算への影響度を考慮したデータベース構造を検討した。
小林 健介; 石神 努; 堀上 邦彦; 尾山 和雄; 秋山 敏弘*; 藤田 操; 冨澤 昌雄*
原子力工業, 42(1), p.44 - 53, 1996/00
緊急時に国の事故対策本部に対して技術助言を行う緊急技術助言組織の活動を支援することを目的に、原研では科学技術庁からの受託事業として緊急技術助言対応システム(COSTA)の開発を進めている。COSTAの開発は昭和60年度に始まり、平成4年度までに,プラント情報、世界各国の事故事例情報、シビアアクシデント解析結果等をデータベース化するとともに、事故時のプラント状態把握・FP放出予測のためのプログラムを作成し、その第1段階整備を終了した。5年度以降、最近のシビアアクシデント研究成果等を反映してシステムの改良拡充を進めるとともに、防護対策検討のための避難シミュレーションプログラム等の整備を進めている。本報は、COSTAの機能、構成、活用形態等を述べたものである。
倉上 順一; 大内 祐一朗; 八巻 孝雄*
PNC TN8410 91-087, 4 Pages, 1991/03
動燃核物質管理室では,輸送物の新たな安全解析書の作成を省力化し,既存の安全解析書については,検索,修正,追加,削除等を迅速かつ正確に行うことを目的とした,輸送容器データベースシステムの開発を行った。これは輸送物の安全解析書に記載されている文書,数値,数式等の情報を対象としている。本システムはキャラクタディスプレイ端末を通して計算機で稼働し,プログラム言語はFORTRANを用いた。機能としてはより簡単な操作で情報の出し入れが可能であり,また情報の検索が容易である。このシステムにより既存の安全解析書については輸送物の設計変更のための修正・追加等が迅速かつ正確に行える。更に,業務の効率化,合理化が図られた。また,新たな安全解析書の作成作業が容易になったと報告した。
村上 浩之*; 金盛 正至; 中本 敦*; 関 昭雄
PNC TN841 81-57, 19 Pages, 1981/10
放射線位置検出器による放射性粒子粒径測定法は,当初の目標である5mm巾電極による粒径測定及び均一な抵抗性電極による測定が従来のオートラジオグラフィー法と比較して良い精度で測定可能であることがわかっている。本報告書は粒子径情報を,実際の粒子径に変換する情報処理の方式に関する調査検討である。検討の結果粒子径データを実粒子径に変換するにはミニコンクラスの計算機を使用することで可能であることがわかった。放射性粒子粒径測定法は,放射線位置検出器を用いて実施する場合コスト高となるのが欠点であるが,現在までの研究により,検出部として,1.半導体位置検出器を直接用いる方法,2.ZnS(Ag)シンチレータ,JiTチューブ及び半導体位置検出器を用いる方法があり,出力された粒子径に関する画像処理を行うことにより,粒子の分布状態及び粒子径を目視で迅速に確認できることがわかっている。
高橋 智子; 海老沼 幸夫; 横尾 宏
情報科学技術研究集会発表論文集, 18, p.251 - 257, 1981/00
1978年、原子力に関係する文献を刊行している99機関に、自誌での利用だけでなく、二次情報処理をも目的としたキーワード付与を要請したが、1981年4月現在では、25機関が実施している。すでに要請前から実施している機関を合わせると、42機関となる。これで日本からのINIS入力文献数の約30%にキーワードが付与されたことになった。文献の著者が選択したキーワードは、おおむね適切であるが、その表記のしかたは、マニュアルがなければ著者によって異なる。キーワード付与制がさらに採り入れられるために、原研での3年間のチェック経験をもとにして、簡単なマニュアルを提案する。
長山 泰介; 森 賢造
ドクメンテーション研究, 16(1), p.7 - 15, 1966/00
1965年秋、日本から情報処理の機械化のためにチームがアメリカに派遣された。はじめの日にNational Science FoundationでPronko氏からオリエンテーションを受けた。この講演はアメリカの情報処理機械化の現状を知るのに好適であると考え、Pronko氏の了承を得てテープから翻訳したのがこの一文である。多少縮めたので、意をつくしていない所があるかも知れないが、諒とせられたい。
